金沢大学附属病院 整形外科

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脊椎・脊髄疾患

     
     
《金沢大学 脊椎のがん相談室》
   
脊椎のがんでお悩みの方に答えられる範囲でお答えします。
seikei@med.kanazawa-u.ac.jp
FAX:076-234-4261
     
     
     
     
(1)脊椎腫瘍(がんの脊椎転移)
 背骨のがん(転移)を丸ごととります!!
 
 
背骨(脊椎)にできる腫瘍は、そのほとんどが他の場所にできたがんの脊椎への転移です。なかでも乳癌、前立腺癌、肺癌、腎癌は高い頻度で脊椎に転移します。近年のがん治療の進歩はめざましく、がん患者さんが長生きできるようになりました。それにともなって脊椎転移の患者さんが急激に増えてきています。そして脊椎に転移したがん患者さんも長生きするようになってきています。これまで、「がんが脊椎に転移すれば末期でもう手遅れ、あとは痛みを和らげて死を待つだけ」というのが常識でした。しかし今の時代、がんが脊椎に転移してもまだ手遅れではありません。がんの脊椎転移の患者さんの中にも根治手術(がんを丸ごと切除する手術)によって命を救える患者さんがたくさんいらっしゃいます。

金沢大学附属病院整形外科(脊椎・脊髄外科)では平成元年より、がんの脊椎転移を丸ごと切除する手術(腫瘍脊椎骨全摘術)を考案し施行してきました。この手術で何人もの患者さんの命が救われています。余命3カ月から半年と宣告されたにもかかわらず15年以上元気に生き続けている患者さんもいます。

なお、腫瘍脊椎骨全摘術は平成24年4月より保険適応となっております。
58歳 腎癌の第6胸椎転移 余命半年と診断され、手術前は歩くどころか立つことすらできませんでしたが、現在は仕事にも復帰しています。手術後すでに9年経過していますが、今も元気に生存されています。
 
これまでの金沢大学での手術の実績が認められ、背骨のがんを丸ごと取り除く腫瘍脊椎骨全摘術は平成15年に厚生労働省から先進医療に認定され(平成24年4月より保険適応となりました。)、金沢大学附属病院は脊椎の悪性腫瘍に対する腫瘍脊椎骨全摘術をおこなうことが認められた日本で唯一の病院となりました。脊椎の悪性腫瘍は中途半端に切除すると必ずすぐに再発します。早い患者さんではたった1ヶ月で再発します。脊椎にがんが再発してしまうともう切除はほとんど不可能です。最初の手術で完全に丸ごとがんを取り除くことが最も重要なのです!この腫瘍脊椎骨全摘術は、2010年4月13日、テレビ朝日『たけしのみんなの家庭の医学』でも奇跡の手術として放映されました。反響も大きく6月には関東圏で再放送もされています。
 
 
 
   
 
     
 
     
     
 
   
39歳 甲状腺癌の第4胸椎転移の手術後
     
 
『腫瘍脊椎骨全摘術』のよい適応
・腎癌、甲状腺癌、乳癌などの脊椎単発転移(ただし重要臓器転移がないかコントロールされている)
・骨巨細胞腫、症候性血管腫、動脈瘤様骨のう腫、骨肉腫、骨芽細胞腫、脊索腫、軟骨肉腫、平滑筋肉腫など脊椎が原発の悪性腫瘍
 
残念ながら
1)胃癌、肝臓癌など進行の早いがんは適応外のことが多いです。
2)すでに肺や肝臓に多数の転移があり、余命が半年に満たない場合には適応外です。
余命が半年以内では脊椎転移を根治手術する意味がありません。手術で苦しんでさらに死期を早めるだけです。
3)すでに脊椎にいくつも転移が存在(多発)している場合には適応外です。
4)脊髄にできたがんは適応外です。
脊髄は神経、脊椎は骨です。神経は丸ごと取り除くことはできません。
 
『腫瘍脊椎骨全摘術』の概要(単純な転移の場合)
・入院期間は術前1~2週間、術後約4週間
(術前には詳しく全身を検査します。術後1週で歩行を開始し、10日で抜糸、4週で退院。術後3ヶ月~半年で本格的に仕事復帰可能です)
・手術時間は平均6時間半
・出血量は平均400ml
(最近はほとんどの症例で輸血は必要ありません)
もちろん、がんが大きくなると当然手術も難しくなり手術時間、出血量、合併症も多くなり、入院期間も長くなります。また、すでに放射線が照射されていると術後合併症の危険性が格段に増えます。
     
 
(2)脊柱変形
脊柱側弯症

脊柱側弯症とは、体の正面からみて背骨が横方向に変形(弯曲)した状態であり、変形の多くは左右の弯曲だけではなく,ねじれを伴っています。この背骨のねじれが強いと背中にこぶを形成します。

側弯症による変形が進行すると、背中の痛みや腰痛が出現したり、呼吸機能の低下や神経の障害を伴うことがあります。また心理的ストレスの原因ともなり得ます。

側弯症の原因は様々ですが、最も多いのは特に原因がなく、思春期の女子に進行する特発性側弯症です。その他に先天的に生じた側弯症や、神経、筋肉、代謝の異常に伴う側弯症があります。

治療法は年齢や側弯症の程度・進行速度などによって異なりますが、側弯専門施設での早期診断、早期治療が最も重要です。

具体的には、変形が軽度である場には装具療法が行われます。一方、弯曲が強いものや急速に変形が進むものには手術療法がすすめられます。
 
思春期特発性側弯症
16歳女性
手術後  
 
手術に際しては、当科ではコンピューターナビゲーションシステムの導入や脊髄機能モニタリングを行い、より安全で確実な治療を心がけています。また最近では、手術方法や手術器具の進歩により、以前と比べてより効果的な矯正が可能となっています。
 
コンピューター
ナビゲーションシステム
脊髄機能モニタリング  
 
また成人期以降となっても、側弯症の遺残のため症状が出現される方や、壮年、老年期に見られる変性側弯、後弯症の方も増えてきており、脊柱の変形に関して悩み事がありましたら、是非専門家の意見を聞きにいらしてください。
 
腰椎変性側弯症
60歳女性
手術後  
 
 
(3)胸椎後縦靭帯骨化症(OPLL)
後縦靭帯骨化症(OPLL)は、脊椎を支持する靱帯の1つである後縦靭帯が骨化し増大した結果、脊髄の入っている脊柱管が狭くなり、脊髄が圧迫されて知覚障害や運動障害などの神経障害を引き起こす病気です。厚生労働省の難病に指定されています。胸椎に生じた後縦靭帯骨化症の症状は、体幹や下肢のしびれ,歩行障害で発症し、排尿・排便障害を生じることもあります。また、黄色靱帯骨化症を随伴していることもあります。一旦、脊髄症状が出現すると進行性であり、手術以外の治療は有効ではありません。レントゲンで靱帯骨化が疑われた場合、CTやMRI検査などの行うことで、脊髄圧迫の程度や骨化の形、大きさを知ることができます。

下肢麻痺などの症状が出現してきた場合には、手術を受けるのが望ましいです。しかし、胸椎後縦靱帯骨化症の手術は、高度な技術が必要であり脊髄麻痺などの合併症も少なくありません。手術方法としては、前方から骨化した靭帯を切除する方法(前方除圧法)と、後方から神経の圧迫を取り除き金属で補強する方法(後方除圧法)があります。前方法は手術侵襲が大きく手術も難しいため、一般的には後方除圧法がよく行われています。しかし、正常でも後弯した胸椎(背中は後ろ向きに丸くなっています)において骨化した靱帯は脊髄の前方にあるわけですから、後方からの除圧だけでは神経の圧迫は十分とれません。後方から脊髄の前方にある骨化した靱帯を取り除く手術(大塚法)も報告されてきましたが、脊髄への危険性が高いため一般的には行われていません。金沢大学では、前方と後方から脊髄の圧迫を取り除く脊髄全周除圧術(富田法)を開発し良好な成績を得てきました。後縦靱帯骨化を安全・確実に切除できる優れた手術ですが、前方法と同様、手術侵襲が大きく手術が難しいため、一般的な手術ではありません。近年、我々は後方から安全かつ確実に、また比較的容易に後縦靱帯骨化を切除する新しい手術を実施しています。
   
 
この手術方法では、通常の後方手術に比べて脊髄の後方にある骨を幅広く十分に切除します。また、脊髄から分枝する神経根を切離して持ち上げます。これにより脊髄の側方に広いスペースと視野が生れ、脊髄の前方にある靱帯骨化を十分に直視しながら安全に除圧が可能となりました。現在までに報告されている胸椎後縦靱帯骨化症手術の中で、最も容易に、また比較的安全に靱帯骨化を浮上もしくは切除できる手術であると考えています。患者さんの体にも大きな負担をかけません。手術成績が不良とされる嘴状のOPLLが最もよい適応です。胸椎後縦靱帯骨化症を含めた脊柱靱帯骨化症に関してお困りでしたら、是非ご相談ください。
   
 
     
 
(4)内視鏡手術
腰椎椎間板ヘルニア・腰部脊柱管狭窄症

腰椎椎間板ヘルニアは、椎間板の中にある髄核が後ろに飛び出して神経を圧迫することで、下肢の痛み・しびれ(坐骨神経痛など)を引き起こします。腰部脊柱管狭窄症は腰椎の加齢変化のために神経の通り道(脊柱管)が狭くなり、同じく坐骨神経痛などが出現する疾患です。
これらの疾患に対し、最近では体への負担が少ない内視鏡手術(内視鏡下椎間板摘出術、内視鏡下椎弓切除術)を行っています。腰椎椎間板ヘルニアの手術では神経を圧迫しているヘルニアを摘出します。また、腰部脊柱管狭窄症では、神経を圧迫している骨や靭帯を削り、脊柱管を広くします。いずれも内視鏡を用いることで、大きく切開することなく良好な視野が得られ、安全に手術が可能となります。また従来のように筋肉を骨から剥離しないため、術後の腰痛が少なく、日常生活への復帰が早くなることが特徴です。
しかし、全ての人に対し内視鏡手術ができるわけではありません。狭窄が広範囲にわたる場合や、背骨の変形や不安定性がひどく金属で固定する必要がある場合などは適用外となります。